ジャパネット 高田 軍隊における階級呼称一覧

階級とは？

軍隊における階級は、その軍隊の歴史と密接な関係がある。ヨーロッパ諸国の陸海軍において階級は職名と同一であった事から、海軍とその他の軍での階級名は大きく異なる場合が多い。旧日本軍の階級呼称は、江戸時代に高野長英が『三兵答古知幾』で律令制の五衛府や鎮守府や近衛府などの官職名を参考に訳したものを明治初期に採用して制定されたもので、「佐」や「尉」といった字は律令制の五衛府などの官職名から、「軍曹」も律令制の鎮守府の役職名から取られた。また、「将」の字も同様に令外官である近衛府の官職名から取られた。
旧日本陸軍の階級構成は明治初期にはフランス式の軍制を採用していたが、1886年（明治19年）頃からフランス式からドイツ式の軍制に転換を行っている。また、旧日本海軍では英国式の軍制を導入していた。
佐官は、単独で短期間の作戦を実施できることが期待される典型的な部隊（大隊及び連隊、大型軍艦、飛行戦隊）を指揮する上級士官である。佐官は一般的には参謀の職務もつとめる。
日本の律令官制では、「佐（サ／スケ）」は、「大将」の下位、「中将・少将」と同等の武官であったため（詳細は近衛府を参照）、平均すると「将」の下位という事でこの字が充てられたのであろうと思われるが、文字通り「補佐」の意味であり、参謀ならともかく、部隊指揮官の階級としては違和感がある。そのため中国などでは、「佐」ではなくて「校」の字が充てられている。
尉官の階級は3つか4つの最下級士官の階級である。配下の部隊は、単独で長時間の作戦を実施することを一般的には期待されていない。いくつかの部隊では尉官も参謀の役割をつとめる。
准士官はそれぞれの国や軍種で扱われ方が少し異なる混合した階級である。准士官は、精鋭の上級下士官であったり、士官と下士官の間の完全に分離された格付けであったりする、通常は専門職の階級である。
同じく兵器の高度化にともない省力化がなされ、兵卒の必要性が小さくなり、相対的に下士官が増加した（余談だが、極度に省力化を推進した旧ソ連の原子力潜水艦の場合、下士官すら必要なくなり、乗員は士官のみになるくらいであった）。
指揮権限がない兵は通常は○○兵のような肩書きをもつ。いくつかの国や軍種では、異なる兵科では肩書きも異なる。兵の階級には様々な格付けがあるかもしれないが、しかしそれらは通常は権限が増えるのではなく給与の変化を反映しているに過ぎない。これらが技術的に階級であるかどうかは、国や軍種による。
NATO では OR-5 から OR-9 に含まれる階級は下士官とみなされるが、加盟各国の軍隊の下士官の範囲とは必ずしも一致しない。なお、一般的な制度における准士官は上級の下士官として「その他の階級」に含まれるが、ギリシャ軍、イタリア軍、ポーランド軍、ルーマニア軍及びアメリカ軍の准士官は、少尉と下士官の間の「士官」にも「その他の階級」にも含まれない別の階級であるため、階級符号も別に設けられている。
アメリカ軍では軍人の基本給と階級の対応付けに使用する連邦政府規準として給与等級 (pay grade) を定めている。この給与等級はアメリカ合衆国連邦政府における職階制給与制度に含まれる。
中国人民解放軍の一?上将（一級上将）は1994年に廃止された。また、かつて中?人民共和国大元?（中華人民共和国大元帥）と中?人民共和国元?（中華人民共和国元帥）があったが、文化大革命にともない1965年に廃止。
陸軍では旅団（または師団、軍団）以上の部隊、海軍では艦隊の司令官など。陸軍大将以下少将、海軍大将以下少将までの階級が将官に属す。米国など准将の階級も置かれている国もあり、その国の階級制度によって代将 (Commodore) と呼ばれる場合もある。
実際の運用としては、自衛官の俸給表は一般的には階級別になっているが、将補の場合は政令で指定された官職（いわゆる指定職）を占める者と、指定職以外の官職を占める者で適用される俸給表の区分が異なることから、将補の中でも2段階あるとみなすこともできる。なお、陸将、海将及び空将であっても指定職以外の官職を占める者は俸給表の将補（二）欄が適用される。（参考：防衛庁の職員の給与等に関する法律別表第2、防衛人事審議会議事録（平成１６年１月２２日））